電気について

電気設備について語る前に、まずは電気についてお話しましょう。

電気から知っていこう

家庭ではさまざまな電気を使っています。テレビの電源を入れればテレビ画面が表示され、パソコンの電源を入れればパソコンが起動します。それらはご家庭のコンセントに接続されています。これは、発電所で作られた電気が送電線や配電線を伝わって皆さんの家庭に届けられているからです。「作り置き」ができない電気を安定的に届けるために、発電所では電力需要を見越して電気を作り続けています。

家庭の電圧について

家庭のコンセントに送られる電気の電圧は通常100Vです。大きなエアコンや電気給湯機、クッキングヒーターなどは200Vの電圧が使われています。「電力(W・ワット)=電圧(V・ボルト)×電流(A・アンペア)」ですから、同じ電力を得るのに200ボルトの方が100ボルトに比べて少ない電流ですみます。このように「電気」といっても私たちのまわりには、さまざまな電気があり、24時間365日私たちの暮らしを支えています。

直流と交流について

電気のお話をするには「直流と交流」の話が欠かせません。

  • 直流:例えばテレビのリモコンには1.5V(ボルト)の乾電池を使いますし、ラジコンでは送信機に9Vの乾電池を、受信機(ラジコン本体)にはニッケル水素を用いた7.2V~13.2V程度の充電式電池を使います。このように用途に応じていろいろな種類の電池があります。これらの電池は、「直流」といい、電極の一方が「+(プラス)」もう一方が「-(マイナス)」となっていて、電気の流れる方向が一方向に決まっています。
  • 交流:これに対して、コンセントに送られてきている電気は「交流」と呼ばれる電気です。「交流」は、プラスとマイナスが入れ替わって送られています。日本では1 秒間に50回または60回、プラスとマイナスが入れ替わります。これを周波数といいHz(ヘルツ)という単位を使います。1秒間に60回入れ替わると「60Hz」と表します。
  • 変換:パソコンなどの電子機器は、直流で動作しています。これらの機器を、交流の100V電源に接続して使用するときは、機器の内部で、交流を直流に変換しています。

電気料金について

原子力発電所事故を受けた電力供給不足への対応として始まった計画停電が打ち切りとなりましたが、依然として電力供給量が落ち込んでいることから、今後も節電は継続する必要がありそうです。節電は、家計のコスト削減にも繋がりますので身の周りの消費電力(W:ワット)を電気料金に換算し見直してみましょう。電気料金体系の決定については、費用の性質に注目して、定額制、均一従量料金制、定額料金と従量料金との組み合わせた2部料金制など、極めて多様な料金制度があります。ここでは、一般家庭(2部料金制)の電気料金のしくみについて説明します。

電気料金のしくみ

電力会社と結んでいる契約の中身をご存じでしょうか?電気料金を安くするためには、まず基本的な計算方法をつかんでおく必要があります。どの電力会社の契約メニューでも、計算方法は同じ。「基本料金」+「電力量料金」+「賦課金」の3種類で決まります。基本料金は月額固定ですが、電力量料金と賦課金は毎月の使用量に単価を掛け合わせて計算します。一見すると簡単な計算式ですが、基本料金と単価の決め方が非常に複雑になっています。

契約設備電力を知る

電力会社は全国10地域に分かれていますが、どの電力会社でも契約メニューは4つの区分に集約できます。使用量が多い順に「特別高圧」「高圧大口」「高圧小口」「低圧」の4区分です。このうち低圧は家庭や店舗、小規模な事務所や工場が対象で、そのほかは企業や大規模な施設向けのメニューになる。どのタイプの契約メニューでも、利用できる電力の上限を「契約電力」として設定します。この契約電力の大きさで基本料金が決まります。一番わかりやすいのは家庭の場合で、家の中に設置されているブレーカが契約電力を超えてしまうと、スイッチが落ちて電気を遮断する仕掛けになっています。

契約電力を計算する

企業や家庭が電力会社と結ぶ契約メニューは何種類もあって、それぞれで基本料金に違いがあります。どの契約メニューが適用されているかを確認することが第1歩になる。共通する原則は「契約電力を下げれば、基本料金は安くなる」。まず、契約電力を算出する方法は2通りの計算が必要です。少しややこしいのですが、ご紹介します。

契約設備電力を出す計算(1)
1つ目は、契約負荷設備容量(kw)を1.25倍します。(入力換算と言います)次に台数圧縮と言う計算をします。大きい順に100%(1番・2番)95%(3番・4番)90%(その他全て)の合計を算出します。(一般的には、照明負荷を1番にします)次に台数圧縮後の合計値に係数を掛けます。最初の6kwにつき100%、次の14kwにつき90%、次の30kwにつき80%、次の100kwにつき70%、次の150kwにつき60%、次の200kwにつき50%、(ここまでで500kwになります)500kwをこえる部分につき30%この係数で出た値を合計したものが契約設備電力です。
契約設備電力を出す計算(2)
2つ目は、契約受電設備(KVA)を合計に次の係数を掛けて出た合計したものが契約設備電力です。最初の50KVAにつき80%、次の50KVAにつき70%、次ぎの200KVAにつき60%、次の300KVAにつき50%(ここまでで600KVAになります。600KVAをこえる部分につき40%、この係数を掛けて出た数値を合計して下さい。

契約設備電力を出す

1つ目と2つ目を比較して、いずれか小さい方が契約設備電力です。一般的には、負荷契約は後々が面倒なので、受電設備契約の方が小さくなる様にします。若しくは、今後の変動が予想されると書いて、受電設備契約希望とします)。ここで一つ注意が必要なのは、実量制(499KW以下)か協議契約(大口需要家・契約500KW以上)で用紙が違いますので、注意して下さい。

アンペアを知る

家庭向けの契約電力は通常「アンペア(A)」を単位にして決める。最低10Aから最高60Aまであって、それぞれで基本料金は固定です。契約電力のアンペアを下げれば、基本料金は安くなる仕組みだ。一般の家庭では電圧を100V(ボルト)で使うことが多く、60Aの場合の電力の上限は6000W(6kW)になる。一時的に大きな電力を使わないように気をつければ、低めのアンペアのブレーカに変えても支障はないだろう。たいていの家庭は余裕のあるアンペアになっています。

現在の契約電力を知る

現在の契約電力が何kWになっているかは、電力会社から毎月送られてくる請求書を見れば分かります。実量値契約の請求書には、現在の契約電力と当月の最大値が記載されているはずです。さらに電力会社によっては直近12か月の最大値も記載しています。毎月の最大値の増減が小さければ問題ありませんが、極端に大きい月がある場合は基本料金を引き下げる余地があるでしょう。夏の昼間に使用する電力を抑えることで、電力使用量のピークを抑えることができれば、その後の12か月間の基本料金が安くなります。夏のピークカットは電力不足の解消に貢献するだけではなく、基本料金を引き下げる効果もあるのです。